【徹底比較】ダイレクトリクルーティングサービス2選！【2022年最新】
Last Updated on 2022-01-18 by プロキュア編集部
目次（クリックでジャンプします）
ダイレクトリクルーティングとは？
ダイレクトリクルーティングとは、企業側が、自社に合った優良な人材を探しに行くリクルート活動のことです。
従来の日本企業の多くは、求人票を出して、そこに応募してくる人材を採用することであったり、求人情報誌に掲載して、そこに応募してくる人材を確保したりしていました。
この方法だと、少子高齢化が進み、労働人口が減っている日本では人手不足になる企業が増えてきてしまいます。そこで、企業側から積極的な「攻め」の採用活動を行い、より自社に合った人材を集めてくる「ダイレクトリクルーティング」が近年注目を集めています。
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ダイレクトリクルーティングのメリット
- 使いこなせるようになれば、採用コストをグッと抑えられる
- 「いい会社があれば転職を考えたい」と思っている、転職潜在層にアピールが出来る
- 企業側がより自社に合った人材に直接アピールすることが出来る
- 採用活動の為の企業のアピールスキルが高まる
- 直接求人市場を検索するので、求めている候補者がどれくらいの数いるのかが分かるようになる
- 大手ナビサイトでは埋もれがちな学生へも企業側からアプローチし採用できる
ダイレクトリクルーティングのデメリット
- 企業の採用担当者がワンストップで対応するため、スカウトメールの送信などの作業負担が増える
- 企業側の採用ノウハウが無ければ、適切なアプローチを起こすことが出来ず、採用に時間が掛かる
- 人材紹介で紹介されてやって来る求職者よりも、緊急度が高くない人材が多いので、辞退される可能性が高まる
- 採用ノウハウを駆使しながら、長期的な視点で人材にアピールし続ける必要がある
ダイレクトリクルーティングの２つの手法
①SNSを活用する
ダイレクト採用支援の手法の一つに「SNS」を活用した手法があります。「ソーシャルリクルーティング」と呼ばれ、アメリカでは90％以上の企業がSNSを活用したダイレクト採用支援を行っています。
従来のダイレクト採用支援では、企業の採用担当者からスカウトメールを送り、そのまま採用試験という流れです。一方のSNSを使ったダイレクト採用支援は、SNSでの発信を通じ、求職者の価値感や考え方がある程度認識できるので、双方での認識度が高まるメリットがあります。
②ダイレクトリクルーティングサービスを利用する
ダイレクトリクルーティングを行うのに、「ダイレクトリクルーティングサービス」を活用する企業が増えています。ダイレクトリクルーティングサービスとは、どのようなサービスなのでしょうか？
求職者をデータベースとして登録するところから始まります。その登録された人材を直接企業の採用担当者が選んでいくのです。では、どのタイミングで料金が発生するのかと言えば、「採用が決まった時」もしくは「データベースを利用した時」の2つのパターンになっています。あるいは、どちらの場合にも料金がかかるサービスもあります。
ダイレクトリクルーティングサービスの選定ポイント
せっかく、ダイレクト採用支援(新卒)を導入したのに失敗なんてしたくないですよね。ここでは、失敗しない選定ポイントを3つ紹介します。
①求める人材を明確にする
ダイレクト採用支援を行う上で大切なことは、「求める人材を明確化すること」です。
人材紹介などとは違い、自社にどんな人材が欲しいのか？ということを明確化していかなければ、ダイレクト採用支援を行う事は難しいでしょう。ゴールが見えないまま走り出してしまうような物で、どこに向かって採用活動をすればいいのか分からなくなってしまう恐れがあります。「このようなスキルがある人材」という明確な答えを持って採用活動に臨みましょう。
②情報を一元管理する
ダイレクト採用支援を行う上で重要なことは「情報」です。
中でも「情報の一元管理」はさらに重要になります。採用担当者と会社が持っている求職者に対する情報が異なれば、適切な人材を見つけ出すまでに時間が掛かってしまいます。
どこのサービスで誰をスカウトしたのか？どんな人材だったのか？などなど、得てきた情報は社内共有できるようにしておき、より、自社に合った人材をスピーディーに囲い込めるようにしましょう。
③長期的な視点で行う
ダイレクト採用支援を行うにあたって、「時間」はとても重要です。
特に「長期的な視点で行う」ことに力を注ぎましょう。求職者の中には、「今の仕事」と、「御社の提示した仕事内容」を比べて悩んでいる場合も多いです。
つまり、人材紹介よりも緊急度が低い潜在的な求職者が多いため、粘り強交渉を進めていくことが必要です。そのためにも、様々な角度からの情報を得て、一元化し、長期的な視点で自社の良さをプレゼンしていくノウハウが必要でしょう。
【比較】新卒向けダイレクトリクルーティングサービス2選
今回は、新卒向けのダイレクトリクルーティングサービス2つを、機能や料金の観点から比較していきます。
1 . キミスカ
ポイント1 : 利用している学生数が非常に増加している
キミスカを利用している学生は、2020年卒で9万人。2021年卒の予測は12万人となっています。つまり、学生に非常に人気の高いサイトであるという事です。求職者が増えれば増えるほど、御社に最適な人材とのマッチング率も確実に高まります。
また、ワンストップ採用なので、キミスカで複数の求職者をピック出来れば非常に効率的でしょう。
ポイント2 : 適性検査を行っている
キミスカでは、登録している学生に「適性検査」を行っています。もちろん、自己紹介、プロフィール、自己PR、希望する職種、などは掲載されています。さらにプラスで適性検査結果を載せているので、学生に対する情報源の一つになるでしょう。
様々な項目から検索し、より条件に合った学生に向けてダイレクトメールを送れるので、スムーズに採用まで進みやすいのも魅力的です。
機能
キミスカの特徴は何と言ってもプロフィールに「適性検査結果」が表記されている事です。学生さん本人の本来の適性がある程度分かるので、企業側としても、学生を判断する一つの基準になるでしょう。
また、様々なメディアに取り上げられているので、学生からの注目度も高く、年々利用する学生が増えているのもポイントでしょう。2021年卒の学生の利用予測は12万人を見込んでいます。利用する学生が増えれば増えるほど、御社にマッチングする人材を見つけやすくなるので、大きなメリットです。
小さな企業で、採用担当者が1人しかいなければ、1人で全ての資料に目を通します。すると、膨大な時間が掛かってしまますが、キミスカのように、様々な項目で絞り込みを行えれば、なるべく自社に合った人材に早く巡り合えるというメリットもあるでしょう。
特徴・料金
・学生の入力項目に「適性検査結果」も表示される
・メディアへの露出が増えているので利用する学生がどんどん増えている
・時期に関係なく利用できるので、「インターンへ面談への集客」や「特別選考へのピンポイント集客」など幅広い使い方が可能
・料金については非公開なので、見積もり時に相談
導入実績・事例
株式会社EVERRISE
デジタルマーケティング、システム開発のベンチャー企業である「株式会社EVERRISE」はキミスカを導入されています。ベンチャー企業という事もあり、以前は「やりたいことのある学生に中々出会えない」という課題がありました。そこでキミスカを利用され、貴社のマインドに合った学生を採用されることに成功されています。具体的にどんな人材が欲しいのかを明確にしておくことが大切なようです。(参考：公式HP導入事例ページ)
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2 . あさがくナビコミュニケーター
機能
あさがくナビコミュニケーターの特徴は、「一括エントリーを廃止している」ということです。一括エントリーを許容すれば、多くの学生は集まってきますが、どの学生と企業側のミスマッチが起こりやすくなる原因になります。そこで、あさがくナビコミュニケーターはこの一括エントリーを廃止し、全てが個別エントリーになっています。
また、あさがくナビコミュニケーターでは、「AIスカウト」というシステムを導入し、御社が探している人材に近い学生をおすすめしてくれる機能があるのです。つまり、今まで採用担当者の数が少なくて資料を見きれていなかった中小企業にも、有利に採用活動を行えるようになります。
そのほかにも、電話に出てくれない学生の為に、LINEで連絡が出来るようになるという、オプションサービスも導入しているのも魅力的でしょう。
特徴・料金
・一括エントリーは廃止しているので、より密度の濃い学生だけが集まってきている
・登録している学生の資料を全てマンパワーで見ることは困難なので、AIスカウトというシステムを導入している
・個別エントリーの学生ばかりなので、ダイレクトメールへの返信率が高い
・電話に出なかったり、メールに返信しない学生が多いため、オプションでLINEでの連絡をすることが出来る
・料金は非公開
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ダイレクト採用支援の導入をご検討の担当者様はどのシステムを選べばいいのか頭を悩ませているでしょう。
自社に最適なシステムを選定するのは個々のサービスの正確で詳細な情報を入手するのがファーストステップとして重要です。
個々の正確で詳細な情報は、公式サイトでサービスの資料を請求することで入手することが可能ですが、多くの公式サイトを回って、毎回個人情報を入力し資料をダウンロードするのは非常に時間がかかり労力がかかります。
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まとめ
というわけで、今回はダイレクトリクルーティングサービスについて、具体的にまとめてきました。労働人口がどんどん減っていく国内市場において、他社よりもより優秀な人材を確保することは不可欠です。そこで、従来の採用方法だけに囚われず、企業側から優秀な人材に対してのアプローチがさらに必要になって来るのではないでしょうか。
導入の際には、記事で紹介した選定ポイントを踏まえて、自社にあったサービスを慎重に検討しましょう。
