従業員サーベイ「SIX」の機能や料金は？SmartHR連携のメリット・注意点を解説

SmartHRが提供する従業員サーベイ「SIX」とは

SIXは、株式会社SmartHRが開発・提供する、従業員のコンディションやエンゲージメントを可視化するための従業員サーベイサービスです。 学術的な知見に基づいた設問と、分析しやすいダッシュボードが特徴で、組織が抱える課題の発見と人事戦略の精度向上に貢献します。 ここでは、SIXの主な機能を3点紹介します。

高頻度のサーベイで従業員のコンディションを把握

SIXでは、月1回から週1回といった頻度で「コンディションサーベイ」を実施できます。 これにより、従業員の心身の状態や業務に関する満足度の変化を早期に捉え、必要なフォローアップへとつなげることが可能です。 リモートワーク環境下でのコミュニケーション不足や、個々の従業員が抱える課題の早期発見にも役立ちます。

学術的知見を基にした設問テンプレート

サーベイの設問を自社で一から作成するには専門知識と手間がかかります。 SIXには、慶應義塾大学の島津明人教授が監修した、信頼性の高い設問テンプレートが複数用意されています。 エンゲージメントやワーク・エンゲイジメントといった測定したい指標に応じてテンプレートを選択するだけで、質の高いサーベイを円滑に開始できます。

専門知識がなくても扱える分析ダッシュボード

サーベイの回答結果は、直感的に操作できるダッシュボードに自動で集計・分析されます。 部署や役職、性別といった属性ごとに結果を比較分析できるため、組織全体の傾向から特定の部署が抱える課題まで、多角的な視点で把握できます。 専門的な分析スキルがなくても、データに基づいた組織の状態分析を手軽に行える点が特徴です。

SIXを導入するメリット

SIXを選択するメリットはどのような点にあるのでしょうか？ここでは主なメリットを3点紹介します。

データに基づいた組織課題の可視化

これまで感覚的に捉えられがちだった「職場の雰囲気」や「従業員のモチベーション」といった要素を、客観的なデータとして可視化できる点が挙げられます。 勘や経験だけに頼るのではなく、データという根拠に基づいて人事施策を立案・評価できるようになるため、施策の有効性を高めることにつながります。

従業員エンゲージメント向上への貢献

定期的なサーベイを通じて、会社が従業員の声に耳を傾け、組織を良くしようとしている姿勢を示すことができます。 自身の回答が組織改善に反映されるという実感は、従業員のエンゲージメント向上に寄与します。 従業員が尊重されていると感じる組織風土は、離職率の抑制や生産性の向上といった効果も期待できます。

SmartHR連携による人事データ管理の一元化

SIXは、同社が提供するクラウド人事労務ソフト「SmartHR」と連携して利用します。 SmartHRに登録されている従業員情報を利用してサーベイの配信対象者を設定できるため、運用の手間を軽減できます。 人事データの管理とサーベイの実施・分析が一つのプラットフォームで完結し、バックオフィス業務の効率化に貢献します。

SIX導入前に確認したいデメリット・注意点

SIXの導入で気になるのがデメリットや注意点ではないでしょうか？事前に確認すべき点を2点解説します。

サーベイの運用体制と工数の確保が必要

手軽にサーベイを実施できる一方、その効果を最大化するには、計画的な運用が不可欠です。 サーベイの定期的な配信、結果の分析、そして改善に向けたアクションプランの策定と実行には、一定の工数がかかります。 特に、分析結果を各部門の管理者へ共有し、現場レベルでの改善活動を推進するサイクルを定着させるには、人事部門の主体的な関与が求められます。

SmartHR本体の契約が利用の前提条件

最も重要な注意点として、SIXはSmartHRのオプション機能として提供されている点が挙げられます。 そのため、SIXは単体での契約はできず、クラウド人事労務ソフト「SmartHR」の契約が必須条件です。 すでに他の人事労務システムを導入している企業の場合、システムの乗り換えに伴うコストや移行作業が発生する可能性があります。

SIXの料金プラン

SIXの利用料金は公式サイトで公開されていません。 料金は、ベースとなるSmartHRの契約プランや対象となる従業員数によって変動します。 詳細な費用については、公式サイトから直接問い合わせ、自社の利用状況に合わせた見積もりを取得する必要があります。

まとめ

SIXは、従業員のコンディションをデータとして可視化し、組織改善のアクションへとつなげる従業員サーベイサービスです。 SmartHRとの連携による運用効率の高さも特徴であり、データに基づいた人事戦略や組織開発を目指す企業にとって、有力な選択肢の一つとなるでしょう。 本記事が、貴社のサービス選定の参考になれば幸いです。