会計ソフトの勘定科目は？初期費用や利用料の具体的な仕訳方法を徹底解説！

こんにちは、プロキュア編集部です。

勘定科目の仕訳は、ついついどのような科目にすればいいのか悩んでしまうことがあります。その中でも、会計ソフトの経費計上に悩んでいる方が多いようです。

「会計ソフトを導入したけど、購入費や月額料金の仕訳はどうすればいいいの？」

「会計ソフトについてくるサポート費用の勘定科目は何？」

このような悩みはありませんか？

この記事を読めば、会計ソフトにまつわる経費の勘定科目がわかります。

目次（クリックでジャンプします）

会計ソフトの仕訳はクラウド型とインストール型で異なる！それぞれの勘定科目は？

会計ソフトの勘定科目は「通信費」か「消耗品費」として仕訳するのが一般的です。

会計ソフトの仕訳は、導入した会計ソフトの種類によって異なります。

と仕訳します。

会計ソフトには、クラウド型のものとインストール型のものがあります。

クラウド型はインターネット上で提供される会計ソフトです。サービス料として毎月、あるいは毎年一定の金額をサービス利用料として支払うタイプの会計ソフトです。

一方、インストール型の会計ソフトはいわゆる買い切りのタイプです。パッケージとして家電量販店などで箱や説明書のついたものを購入するか、インターネット上で販売されているソフトウェアをPC上にダウンロードして購入する場合があります。

freeeなどのクラウド型会計ソフトを利用する場合、毎月あるいは毎年、サービスの利用料としてお金を払います。

モノを買っているわけではないので、「通信費」として計上します。通信費は一般に、インターネットに関わる使用料などの仕訳に使用される勘定科目です。

クラウド型の会計ソフトを経費計上する際は、「通信費」で計上しましょう。

実際の仕訳は以下のようになります。

弥生会計（オンラインではない方）や勘定奉行のような、インストール型の会計ソフトの場合、ソフトウェアを「購入」することになります。

ソフトウェアのパッケージを店頭などで購入する場合も、ダウンロードする場合も、どちらの場合でも「消耗品費」として経費計上します。

インストール型の会計ソフトを経費計上する場合は「消耗品費」で計上しましょう。

実際の仕訳配下のようになります。

インストール型の会計ソフトを購入する場合、あるいは、ERPなどのシステムを導入する場合は、ソフトウェアの価格が10万円を超える場合があります。

インストール型の会計ソフトは消耗品費で計上すると説明しましたが、10万円を超えるソフト購入した場合に限り、資産計上が必要です。

この場合、原則としてソフトウェアを無形固定資産として資産計上し、減価償却する必要があります。

ただし、2つの特例があります。

ソフトウェアの購入価格が10万円以上20万円未満の場合は、一括償却資産の勘定科目で仕訳、3年で均等償却処理を行うことで減価償却が完了します。

中小企業*に限り購入価格が30万円未満のものは消耗品費として全額経費計上することもできます。
_{*青色申告者である中小企業者（資本金1億円以下かつ常時使用する従業員の数が1,000人以下の法人・個人事業主など}

10万円以上の会計ソフトを購入した場合、具体的にはどのような仕訳になるのでしょうか？特例に当てはまるパターンも交えてご紹介します。

「17万円のインストール型会計ソフトを購入し、4月27日に預金口座から引き落とされる場合」（通常の法人の場合）

10万円以上20万円未満であるため、一括償却資産の特例が適用される。

「17万円のインストール型会計ソフトを購入し、4月27日に預金口座から引き落とされる場合」（中小企業の特例に該当する事業者の場合）

10万円以上であるが、30万円以下なので中小企業の特例に該当する場合は消耗品費としての経費計上が可能。

「25万円のインストール型会計ソフトを購入し、4月27日に預金口座から引き落とされる場合」（通常の法人の場合）

20万円以上のソフトウェアなので、無形固定資産である「ソフトウェア」として仕訳を行います。減価償却が必要となり、使用用途*により償却年数が異なります。
_{*「複写して販売するための原本」又は「研究開発用のもの」は3年、「その他のもの」は5年で償却します。No.5461　ソフトウエアの取得価額と耐用年数｜国税庁}