打刻、申請、承認をもっと直感的に
多機能でシンプルなクラウド型勤怠管理システム
POINT1
企業ごとに異なる
勤怠ルールに柔軟に対応
POINT2
ほぼ1画面で必要機能に
アクセスできる使いやすさ
POINT3
使い方に応じて選べる
2つのプランを用意
「働き方改革」が叫ばれる昨今、企業内での働き方は多様化してきました。全員が9時から5時まで出社するというスタイルはもう過去のもの。個人裁量で出社時間を変えたり、自宅や会社以外の場所で仕事をするという働き方も増えています。また、育児のための時短勤務といったものも当たり前になってきました。
そうなると煩雑になるのが、勤怠管理。これまでのタイムカードやExcelなどを使ってアナログ作業で勤怠管理では、多様化した働き方への対応が難しくなってきています。そこで近年は、勤怠管理システムの導入を検討している企業が増えています。
しかし、なかなか導入に踏み切れていない企業もまだまだ多く存在します。その理由は、
・自社の勤怠ルールを設定するのが面倒
・初期導入費用が高額
・勤怠管理システムを使いこなせるか心配
といったものがほとんど。今までのやり方とは違うシステムを導入することで、スムーズに勤怠管理ができるのかわからないため、導入に踏み切れていないのではないでしょうか。
そのような不安を解消するクラウド型勤怠管理システムが、「kinnosuke」(キンノスケ)です。
HOYA株式会社が開発・運営する「kinnosuke」(キンノスケ)は、クラウド型の勤怠管理システムです。2005年から外部向けサービスとして販売を開始。13年の歴史を誇る勤怠管理システムです。
多彩な機能を搭載している「kinnosuke」(キンノスケ)ですが、一番こだわっているところはデザイン面。業務系のシステムは、機能が増えるにつれ、画面上が煩雑になっていく傾向にあります。そのため、目的の機能にたどり着くまでに何回もボタンをクリックしたり、画面遷移があったりと、使い勝手がよくないものもあります。
その点「kinnosuke」(キンノスケ)はシンプル。出退勤を打刻する従業員は、基本的に打刻を行う「出勤簿」の画面から、ほとんど必要な機能を使うことができるように設計されています。
従業員は、毎日出勤簿を開いて打刻するのみ。その出勤簿画面上に各種アラートが表示されるため、打刻忘れや申請忘れということもなくなります。その上、有休申請なども出勤簿画面上から行えるようになっています。
そのほか、ボタンの配置、同じ処理は同じ表現にしたり、同色でまとめるなど、使いやすいデザインになっているだけでなく、1画面上で必要な機能が使えるようになっています。必要のない機能は見せないという思想の設計で、使用する従業員の「操作がわからない」というストレスを限りなくゼロにしているのです。
この「使いやすさ」は、勤怠管理者にとっても有益です。勤怠管理においては、締め日近くになると打刻漏れのチェックや社員へのアナウンスといった作業も発生します。これらの作業でかなりの時間を費やしてしまうことも。打刻漏れは、従業員にしっかりと勤怠の記録をしてもらうことが必要となります。「kinnosuke」(キンノスケ)は、打刻漏れなどに関してこまめに従業員の出勤簿画面にアラートを表示する機能があります。これにより打刻漏れを少なくできるため、勤怠管理者の作業工数がかなり軽減されます。
勤怠のルールは、企業ごとに大きく異なります。同じ勤怠ルールの企業はないと言っても過言ではありません。
たとえば、フレックスタイムを導入している場合のコアタイムが何時から何時までなのか、時短勤務の場合は何時退社なのか、中途採用の社員に対する有給休暇の付与タイミングはいつなのか、半休の扱いなどなど。これらのルールは明文化されていないことも多く、長い間企業で暗黙の了解のもと、運用されていたりもします。
このような企業独自の勤怠ルールにも、「kinnosuke」(キンノスケ)は柔軟に対応。長い間幅広い業種の要望に対応してきた実績により、複雑な勤怠ルールにも柔軟に対応できるように設計されています。
これまで勤怠管理システムの導入を検討したけれど、自社の勤怠ルールに対応できなかったため諦めていた企業でも、「kinnosuke」(キンノスケ)なら対応可能です。
人事や総務といった、勤怠管理をする担当者にも使いやすい配慮がされています。導入時に社員情報をCSVで読み込むと、自動的に組織図を作成。この組織図上から権限付与も行えるようになっているなど、視覚的にわかりやすくなっています。
また、承認に関しては画面上の書類に捺印していくというスタイルになっています。これは、できる限りその企業の業務体系に沿った運用ができるようにという配慮。紙に捺印して承認をしていた企業でも、この方式ならばすぐに慣れることでしょう。
そのほか、管理側でも1画面で従業員の出勤対状況がリアルタイムで確認できるという点も特徴。従業員が現時点でどのくらい残業しているのかを把握できるため、あらかじめ閾値を設定しておくことで、残業時間の上限に近づいたときにアラートを出すといったことも可能です。
①自社導入プラン
「自社導入プラン」は、kinnosukeを手軽に導入できるプランです。初期費用はゼロ。契約後、すぐに使用することができます。運用までの設定はすべて自分たちで行う必要がありますが、すぐに導入できるのが大きなメリット。あらかじめ多彩な計算ロジックが使えるようになっているため、自社の勤怠ルールを設定していくことで、安価での導入が可能。100人以下の小規模な企業でもお使いいただけます。なお、使用できる機能に応じてユーザー一人当たりの月額料金が異なる3つのメニューがあります。
②導入コンサルプラン
「導入コンサルプラン」は、「kinnosuke」(キンノスケ)の導入に当たり、各種設定やカスタマイズを行うプラン。専任の導入コンサルタントが、企業の業種や組織形態、業務改善の要望などをヒアリングし、要件を定義。設定代行から管理者講習までを行ってくれるので、自分たちでシステム導入が難しいと感じている場合は、こちらのプランのほうがいいでしょう。100人以上の大規模な企業に適しています。
①Webブラウザ上からクリック
Webブラウザから「kinnosuke」(キンノスケ)の出勤簿画面にログインし、トップ画面上で打刻します。一人1台パソコンがある企業向けです。
②スマートフォン・タブレットで打刻
スマートフォンやタブレットのWebブラウザから「kinnosuke」(キンノスケ)の出勤簿画面にログインし、トップ画面で打刻します。直行・直帰や出張時の勤怠管理や、パソコンのない拠点・店舗などに適しています。
③ICカードリーダー
パソコンやスマートフォン・タブレットがない拠点向けに、ICカードを使った打刻にも対応。ICカードリーダーは買い取りモデルとレンタルモデルがあります。打刻漏れなどを防止したいという企業にもオススメです。
「kinnosuke」(キンノスケ)は、企業の勤怠管理を効率化することで、従業員の働き方に対する意識向上はもちろん、非効率な作業を削減することで生産性の向上にもつながるシステムです。
今後はタスク単位での時間計算や管理が可能な「タスクスケジュール管理」「工数管理」のような機能を提供していきたいと思っております。飲食業を始め、人手不足と言われている業界では、一人の人間をマルチタスク化して人手不足を補おうという動きがあります。このような動きに対して、就業時間の割り当てだけでは十分なスケジュール管理が困難です。そのような問題を解決していきたいと思います。
また、「kinnosuke」(キンノスケ)は多言語化も進めています。現在は日本語と英語に対応していますが、今後はドイツ語、中国語、韓国語などにも対応することで、グローバルな人材を抱える企業様にも安心して使っていただけるようにしていきます。
ご興味のある企業様は、最大2ヶ月間使える体験版を使ってみてください。フル機能で100IDまで使用できるので、小規模な事業所などなら本番と同じように使用できます。ぜひ、「kinnosuke」(キンノスケ)の使い勝手と機能に触れていただき、ご検討いただければ幸いです。
最近増えてきている勤怠管理システムですが、「kinnosuke」(キンノスケ)は10年以上の歴史があります。その間に培われた勤怠管理のさまざまなルールをもとに、複雑な計算ロジックも実装しているということですが、見た目はとてもシンプルで、とても使いやすそうだったのが印象的でした。
マケスト編集部でも勤怠管理システムを使っていますが、月末になると人事担当から、「入力漏れのある項目を入れてください」と全体メッセージが来たり、個別にメッセージが来ます。
せっかく大規模なシステムを入れているのに、使いづらかったり、抜け漏れの入力を促す機能がないことから、このようなムダな作業が発生していると考えると、かゆいところまで手が届く「kinnosuke」(キンノスケ)の機能は従業員だけでなく、勤怠管理者にとっても大きなメリットがあるシステムだと感じました。
勤怠管理システムが世の中に多すぎて、何を選べばいいのか分からない…そうお悩みの担当者の方もいらっしゃることでしょう。
今後の時代の流れを考えると、従業員の勤怠を的確に管理することは、企業としての価値を高める上でも欠かせないものになっていきます。
2018年春にリリースしたばかりの「kinnosuke(キンノスケ)」は、基本機能が充実しているだけでなく、今後も機能改善やオプション機能の追加を進めていきます。
時代にマッチした機能を提供するkinnosuke(キンノスケ)であれば、勤怠管理に関するお悩みを解決し、働き方改革の推進に役立ってくれるはずです。
初期費用はかからず、コストも低価格。無料トライアルもあるので、ぜひ一度お問い合わせしてみてはいかがでしょう。